マイホーム購入で最も重要なのは、資金プランです。高額になりますので、住宅ローンを組んで、長期にわたり返済することになります。
まず必要なのが頭金(自己資金)です。自己資金の調達可能額によって、購入できる物件価格も決まりますし、借入金額、毎月の返済額も決まります。ローンの返済方法によっても毎月の返済額は変わります。
また、忘れてならないのが、購入時の諸費用(一時金)や購入後の維持管理費、税金です。
頭金はいくら必要なのでしょうか。公庫融資の場合、融資額は購入金額の80％を上限にしていますし、民間金融機関も融資の限度額を担保物件の評価額の80％に設定しているケースが多いようです。
頭金以外はローンに頼ることになりますが、ローンの返済能力に合わせた頭金が必要で、一般的には頭金は20％以上と思って資金計画を組むのがベターでしょう。
毎月のローン返済の家計に占める比率は大きなものです。ボーナス併用で毎月の支払いを減らすこともできますが、ライフサイクルを考えてゆとりある返済が望ましいのは言うまでもありません。住宅ローンには公庫や年金、財形などの公的融資と銀行などの民間融資があります。
基本的には公的資金が利用できる物件では、公的融資を優先し、不足分を民間の住宅ローンを利用することになります。年間返済額の目安はおおよそ年収の 20～25％です。公庫などでも必要最低月収を毎月返済額の5倍以上と定めています。返済割合別に年収と返済額を示しておきますので参考にしてください。
最も一般的で、元金と利息の合計金額を毎回一定額とする返済方法です。毎回の支払い額が一定なため、計画的に返済していくことができます。
毎回一定額の元金を返済していく方法で、当初の返済額は多いのですが、元金が減少していくにつれて返済額も減っていきます。利息支払額は元利均等方式よりも少なくてすみます。
最初に設定された金利水準が完済まで適用される方式です。公庫は固定金利型(当初10年間、および11年目以降の2段階固定金利)のみです。
民間融資の場合、選択できる方式で、金利の変動(通常、長期プライムレートに連動)に伴って、原則として年2回金利が見直されます。一般に、金利水準が低いときには固定金利型が、高いときには変動金利型が有利と言われます。
余裕資金ができた場合には、繰り上げ返済という方法があります。元金の全額を返済する「全額繰り上げ返済」と一部返済する「一部繰り上げ返済」がありますが、一部繰り上げ返済では「期間短縮型」と「返済額軽減型」の2種類があります。
住宅購入となると、とかく購入資金、住宅ローンに頭がいきがちですが、登記に関わる費用、ローンの手続に関わる費用、税金、保険料などの費用もかかります。
また、引っ越し費用、インテリア、家具、家電製品購入などの費用も計算しておく必要があります。
中古住宅では、さらに仲介手数料、リフォーム費用なども念頭にいれておかなければなりません。
一般に、新築住宅では購入価格の2～5％、中古住宅では5～10％が購入時の諸費用だといわれています。
